こんばんは。アイビディアです。
今日は、SMHについて考えたいと思います。
半導体関税については、14日の週に詳細が発表されるとのことですが、
本当に関税が課されるのですかね。
前回のトランプ政権の時は、半導体関税については極めて軽微なものにとどまったので、今回も寛大な措置になるのではないかと楽観していますが。
SMHとは
SMHとは、米国の資産運用会社VanEckが運用する半導体業界特化型のETF（上場投資信託）です。
基本情報
- 正式名称：VanEck Semiconductor ETF
- ティッカーシンボル：SMH
- 設立：2011年
- 運用会社：VanEck
- 経費率：0.35%
- 純資産総額：約100億ドル超（2024年時点）
投資戦略
SMHはMVIS US Listed Semiconductor 25 Indexに連動することを目指しています。
このインデックスは時価総額の大きい米国上場の半導体関連企業約25社で構成されています。
主要組入銘柄
- NVIDIA
- Taiwan Semiconductor Manufacturing (TSMC)
- Advanced Micro Devices (AMD)
- Broadcom
- Intel
- Qualcomm
- Applied Materials
- その他半導体関連企業
チャート分析
テクニカル指標
- 主要な移動平均線（20日、50日、100日、200日）はすべて現在値を上回っており、テクニカル的には「売り」シグナルが優勢。
- 20日EMA：210.06ドル（Sell）
- 50日EMA：224.63ドル（Sell）
- 100日EMA：233.21ドル（Sell）
- 200日EMA：236.74ドル（Sell）
- 直近のサポートは189.41ドル、レジスタンスは203.01ドル。
- RSI（14）は57.5で中立～やや買い、MACDも買いシグナル。
- 短期（5日～20日）の移動平均は「買い」だが、中長期（100日、200日）は「売り」。
現状のトランプ関税まとめ
主なポイント
- トランプ大統領は、半導体輸入に対する関税を課す計画を発表しており、具体的な関税率は2025年4月13日以降の1週間以内に決定される見込みです。
- 米国政府は、国家安全保障を理由に半導体輸入に関する調査を開始しており、これにより関税が課される可能性があります。
- 一部の企業には柔軟な対応が示唆されており、全ての輸入品が一律に影響を受けるわけではありません。
トランプ前政権下における半導体関税の実態
トランプ政権1期目（2017～2021年）の半導体関税政策は、一般的な印象と異なり、実際には「軽かった」と言える側面があります。
当時の政策の特徴と実際の影響について詳しく見ていきましょう。
半導体製品の多くは関税対象から除外
2018年以降、トランプ政権は中国製品に対して段階的に最大25%の追加関税を課しましたが、半導体やスマートフォン、パソコン、半導体製造装置などの主要な半導体関連製品は、最終的に関税の対象から除外されるケースが多くありました。
2018～2019年に実施された「301条関税」においても、当初リストには半導体関連製品が含まれていたものの、米国内産業や消費者への影響を考慮した結果、除外措置が取られた品目が数多くありました。このため、実際に広範な半導体製品に高率関税がかかることは限定的だったと言えます。
関税の主な対象となった産業分野
前回のトランプ政権の追加関税の主な対象は、産業機械や自動車部品、鉄鋼・アルミニウムなどでした。半導体そのものや完成品の多くは「国家安全保障」への配慮や「消費者負担」を避けるため、除外される傾向がありました。
こうした状況から、トランプ1.0時代の半導体関税は「軽かった」あるいは「限定的だった」と評価できます。米国の半導体関連企業や消費者への影響を最小限に抑えるため、関税の適用範囲は慎重に調整されていました。
まとめ
前回のトランプ政権の対応を鑑みると、今回も半導体関税は軽いのでは？と推察することもできます。SMHの株価を見てもかなりピーク時から下がっており、半導体関税の影響を過度に織り込んでいるようにも見えます。
私はSMHを今夜から少しづつ打診買いしてみようと思います。
今回はこの辺で！
コメント