こんばんは、アイビディアです。
本日は、半導体関連ETF「SMH」について改めて考えてみたいと思います。
今週（5月14日週）には、トランプ前大統領が提案している追加関税の詳細が発表される見込みですが、本当に半導体製品にも関税が課されるのでしょうか？
私としては、前回のトランプ政権時に半導体関税はほとんど実施されなかったことを踏まえると、今回も一定の配慮がなされるのではと楽観視しています。
SMHとは
SMHとは、米国の資産運用会社VanEckが運用する半導体業界特化型のETF（上場投資信託）です。
基本情報
- 正式名称：VanEck Semiconductor ETF
- ティッカーシンボル：SMH
- 設立：2011年
- 運用会社：VanEck
- 経費率：0.35%
- 純資産総額：約100億ドル超（2024年時点）
投資戦略
SMHはMVIS US Listed Semiconductor 25 Indexに連動することを目指しています。
このインデックスは時価総額の大きい米国上場の半導体関連企業約25社で構成されています。
主要組入銘柄
- NVIDIA
- Taiwan Semiconductor Manufacturing (TSMC)
- Advanced Micro Devices (AMD)
- Broadcom
- Intel
- Qualcomm
- Applied Materials
- その他半導体関連企業
チャート分析
■チャート分析（テクニカル観点）
直近のテクニカル指標をチェックしてみましょう。
- 移動平均線（20日・50日・100日・200日）：すべて現在値を上回っており、テクニカル的には弱気（売り）傾向が強い
- 直近サポート：189.41ドル、レジスタンス：203.01ドル
- RSI（14）：57.5 → 中立～やや買いシグナル
- MACD：買いシグナル出現
- 短期的には買いだが、中長期（100日、200日）はまだ売りが優勢
テクニカル的には調整局面が続いている状況ですが、下値は徐々に固まりつつあるようにも見えます。
■現状のトランプ関税まとめ
現在、トランプ前大統領は再選に向けた政策案の一環として、半導体を含む対中輸入品への追加関税を検討中です。
主な報道内容（2025年5月時点）：
- 詳細発表時期：2025年4月13日以降の1週間以内
- 対象品目：国家安全保障上の懸念がある製品中心（半導体含む可能性）
- 柔軟な対応の可能性：一部製品や企業は対象外となる可能性もあり、関税の網が一律ではないことが示唆されています
■前回トランプ政権下の半導体関税：実際はどうだった？
過去（トランプ政権第1期：2017〜2021年）においても、中国製品への追加関税は段階的に実施されましたが、半導体関連製品は実際には多くが除外対象となっていました。
実態のポイント：
- スマートフォン・パソコン・半導体製造装置などは最終的に多くが関税除外
- 「301条関税」では当初リストに含まれたが、国内産業や消費者負担を考慮して見直し多数
- 実際に25%の高関税が課された製品は、産業機械・鉄鋼・アルミなどが中心
このように、国家安全保障や生活必需性が高い製品に対しては慎重な判断が下された前例があります。
■まとめ｜今回の関税も「限定的」な可能性あり？
前回の経験から考えても、今回の関税も半導体業界に対しては比較的緩やかな対応が取られる可能性があるのではないかと見ています。
現在のSMHの株価を見ても、すでにかなり調整されており、市場は最悪シナリオを一定程度織り込んでいる印象もあります。
私自身は、今の価格帯は割安感が出てきたと感じており、今夜から少しずつ打診買いを進めてみようと考えています。
とはいえ、政策リスクが完全に消えるわけではないので、ポジションはあくまで分散＆慎重に。
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