米国株の底打ち確認方法(フォロースルーデー)

米国株

こんばんは。アイビディアです。ここ最近は株価が反発しており、そろそろ底打ちしたかな?って思うときがありますよね。ただ、具体的にどうやって底打ちしたかわからないっていう方は多いと思います。そこで、今回は、底打ちの確認方法について記事を書きたいと思います。

米国株の底打ち確認方法:フォロースルーデーとは?

株式市場において「フォロースルーデー(Follow-Through Day)」は、相場が下落局面から上昇局面へ転換したことを示す重要なシグナルです。

この概念は、著名な投資家ウィリアム・オニールによって提唱され、特に米国株市場で広く活用されています。

以下では、フォロースルーデーの概要、判定条件、注意点について解説します。

フォロースルーデーの基本概念

フォロースルーデーは、市場が大きな下落後に反発し始めた際に、その上昇トレンドの信頼性を確認するための指標です。具体的には、以下のような特徴があります:

  • 主要株価指数(例:S&P 500やNASDAQ)が対象。
  • 出来高(取引量)の増加を伴う株価指数の大幅な上昇が条件
  • 下落トレンドから最初に反発した日を「Day1」とし、その後数日間の動きを観察します。

フォロースルーデーの判定条件

  1. Day1の設定
    下落トレンド中で初めて株価指数が上昇した日を「Day1」とします。この日は単なる反発であり、まだトレンド転換を示すものではありません。
  2. Day2・Day3の確認
    Day2とDay3では、Day1の安値を下回らないことが条件です。この期間中に安値を更新した場合、上昇トレンドへの挑戦はリセットされます。
  3. Day4以降にフォロースルーデー判定
    以下の条件を満たした場合、その日がフォロースルーデーと判定されます:
    • 前日よりも出来高が増加している。
    • 株価指数が1%~1.25%以上上昇している。

特に、Day4からDay7の間にフォロースルーデーが出現するケースが多いとされています。

フォロースルーデーの成功率と限界

成功率

フォロースルーデーは非常に有力なシグナルですが、その成功率は市場環境によって異なります。一般的には50%~80%程度とされており、完全に信頼できるわけではありません。

しかし、多くの投資家や機関投資家がこの手法を参考にしているため、市場心理にも影響を与える可能性があります。

限界

  • フォロースルーデー後も市場が再び下落するケースがあります。特に外部要因(地政学的リスクや経済指標の悪化など)によって相場環境が変化する場合には注意が必要です。
  • フォロースルーデーはあくまで「シグナル」であり、それ自体が保証ではありません。他のテクニカル分析やファンダメンタルズ分析と併用することで精度を高める必要があります。

    具体例:過去の米国株市場でのフォロースルーデー

    2020年コロナショック後

    2020年3月、新型コロナウイルスによるパンデミックで株式市場は急落しました。その後、3月23日にNASDAQ指数でDay1となる反発が確認されました。そして3月26日にフォロースルーデーが発生し、その後市場は本格的な上昇トレンドへ移行しました。このケースではフォロースルーデーが非常に効果的だったと言えます。

    2022年テクノロジー株調整局面

    2022年にはテクノロジー株中心に大きな調整局面がありました。この期間中にも複数回フォロースルーデーが出現しましたが、一部は失敗し、市場は再び下落しました。このようにフォロースルーデーも万能ではないことを理解しておく必要があります。

    フォロースルーデー活用の実践ポイント

    • 1. チャートツールで確認

       主要証券会社やチャート分析ツール(例:TradingView)を使用して、株価指数と出来高を詳細    に確認しましょう。特に出来高増加は重要な条件です。

    • 2. 市場ニュースとの併用

    フォロースルーデー判定時には、市場ニュースや経済指標もチェックしてください。例えば、FRB(米連邦準備制度)が利上げ停止や緩和政策を発表した場合、それが相場反発のきっかけになることがあります。

    • 3. 段階的な投資戦略

    フォロースルーデー後すぐに全資金投入するのではなく、小分けで段階的にポジションを構築することがおすすめです。これによりリスク管理を徹底できます。

    まとめ:フォロースルーデーで米国株市場の底打ちを見極めよう

    フォロースルーデーは、米国株市場で底打ち確認や買い時判断に役立つ強力なツールです。

    その仕組みや条件を正確に理解し、慎重かつ戦略的に活用することで、投資成果を向上させる可能性があります。

    ただし、この手法も万能ではないため、他の分析手法と組み合わせてリスク管理を徹底しましょう。

    今回はこの辺で!

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